
江戸川(えどがわ)は、関東地方を流れる一級河川。利根川水系で利根川の分流(派川)である。
流路延長は本流(江戸川放水路)河口より約55km、旧江戸川河口より約60km、流域面積約200km2である。流域は、茨城県、埼玉県、千葉県、東京都の1都3県におよぶ。
江戸川は茨城県猿島郡五霞町と千葉県野田市の境界付近にある関宿分基点(関宿水閘門のやや上流)で利根川と分かれる。千葉県と埼玉県、東京都の境を南下し、東京都江戸川区と千葉県市川市の間に架かる江戸川大橋の下流で本流(江戸川放水路)と旧江戸川に分かれる。このうち本流(江戸川放水路)は行徳可動堰(江戸川河口堰)を通り、千葉県市川市で東京湾に注ぐ。1965年(昭和40年)以降は江戸川放水路を江戸川の本流とし、元の川のほうは「旧江戸川」という名称となっている。
利根川からの分派点がある江戸川の流頭部は、低水路と高水路からなり、低水路部には関宿水閘門が設置され、高水路部は床固め工による自然分流方式をとっている。
また、江戸川下流部には、旧江戸川上流端に江戸川水閘門(篠崎水門)、本流(江戸川放水路)に行徳可動堰が設けられている。旧江戸川上流端に位置する江戸川水閘門には治水機能や通航機能、塩分遡上防止と維持流量の確保などの機能がある。江戸川は平常時には塩分遡上防止のため本流(江戸川放水路)にある行徳可動堰が閉じられており、江戸川水閘門から旧江戸川を通り東京湾に注いでいる(概ね毎秒9立方メートル)。洪水時には行徳可動堰を開き本流(江戸川放水路)から東京湾に流すことで江戸川の水量を調節している。
なお、千葉県浦安市堀江にある堀江水位観測所の水位標0mを基準とした水面の高さは、Yedogawa Peilの略である「Y.P.」(ワイ・ピー)と呼ばれ、利根川や江戸川、那珂川などの河川整備等で測量する際の基準面となっている。この量水標の零位にあたる江戸川水位尺(Yedokawa Peil)はオランダ技師リンドが1872年(明治5年)に清瀧神社に設置した堀江水準標石に由来している。
江戸時代初期まで利根川は埼玉平野で枝分かれして東京湾に注いでおり、江戸川下流はその支川の一つで太日川と呼ばれていた。
徳川家康の江戸入府後、伊奈忠次、伊奈忠治らによる利根川東遷事業が始められた。江戸川に利根川の水が流れるようになり、1641年には現在の江戸川上流部が人工水路として開削された。なお、江戸川下流部も人工水路であるという説もある。
その後、江戸幕府による舟運路の整備により、江戸への廻米などの輸送経路として繁栄した。
1890年に、利根運河を開削し水路短縮が図られた。その後すぐに鉄道網が整備され、水運は急速に衰退した。
1911年(明治44年)の江戸川改修工事の計画で新たな水路の開削が決定された。そして1919年(大正8年)に江戸川放水路が開削された。
1958年に東京都江戸川区の製紙工場から黒い排水が放流され、下流域の漁業に大きな損害を与える公害が発生した。
京成本線の江戸川橋梁付近の河川敷には、1955年(昭和30年)頃から地方出身者がバラック住宅を建てて住み始め、1969年(昭和44年)時点で146戸、約400人が居住する大規模な集落ができていた。明らかな違法住宅であり、東京電力が電気を供給しなかったことから、住民が自前の発電・送電施設を設け、夕方から夜間にかけて電気を供給していた。1969年1月、橋梁直下の住宅で火災が発生して2人が亡くなった。線路の枕木に延焼して京成電鉄が運休したことから、これを契機に建設省江戸川工事事務所が立ち退き交渉を始めた。その後、集落は解消され河川敷として再整備され、1982年(昭和52年)には小岩菖蒲園が開業したほか、野球場などが整備されている。
多くの大河川と同様に、江戸川もカスリーン台風通過時(1947年)など過去に洪水を度々引き起こしており、堤防整備(国直轄事業で上流部は首都圏氾濫区域堤防強化対策、下流部は高規格堤防)など治水工事が行われている。2018年には、1000年に1度クラスの集中豪雨で江戸川と荒川が同時に氾濫した場合、東京東部5区(江戸川区のほか葛飾区、足立区、江東区、墨田区)のほとんどが浸水するとの被害予想が公表された。
上流部にはヤナギ類が連続して繁茂する植生がみられる。高水敷上の自然地にはタヌキやキツネなどが生息している。
行徳可動堰直上流は湛水面で淡水魚と汽水・海水魚類が共存している。また、江戸川放水路には広大な干潟やヨシ原があり、先述のように洪水時以外はほとんど淡水が流下しないため内湾干潟的環境がみられる。河口付近には三番瀬など東京湾でも数少ない干潟が広がっている。環境省のレッドリストで絶滅の恐れのある地域個体群に指定されている「東京湾奥部のトビハゼ」の生息地になっているほか、汽水性の希少なトンボであるヒヌマイトトンボの生息地の一つでもある。
大規模な地震に伴う河川管理施設災害の非常緊急復旧工事用や、通常の陸上交通機関が長期間に亘り通行不能になると予想される際などに、避難民の救援活動や一般被災地の復旧活動を目的とした施設として運用される。
下流より記載
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