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両生類・爬虫類レッドリスト (環境省)

両生類・爬虫類レッドリスト（りょうせいるい・はちゅうるいレッドリスト）は、日本の環境省が公表した両生類・爬虫類のレッドリストであり、日本国内における両生類・爬虫類の絶滅危惧の評価である。日本国内の個体群に対しての評価であるので、世界的にみれば普通種に該当する場合がある。

概要

環境省版の両生類・爬虫類レッドリストは、1991年（平成3年）に『日本の絶滅のおそれのある野生生物－脊椎動物編』として公表されたもの（1991年版）が初めてである。その後、1997年（平成9年）8月7日に、改訂されたレッドリスト（1997年版）が公表された。その1997年版レッドリストを基に、2000年（平成12年）2月に『改訂・日本の絶滅のおそれのある野生生物 -レッドデータブック- 3 両生類、爬虫類』が作成された。さらに、2006年（平成18年）12月22日に最新のレッドリスト（2006年版）が公表された。

1991年版では両生類19種（亜種を含む、以下同じ）・爬虫類16種、1997年版では両生類23種・爬虫類30種、2006年版では両生類36種・爬虫類56種とその掲載種数は増加している。ただし、これには最新の研究の結果により分類が変更されたこと（それまでは別（亜）種と考えられていたものが、同（亜）種である等）や、評価単位が変更されたこと（種単位で評価していた分類群を亜種単位にする等）を含んでいるので、掲載種数の増加が単純に絶滅危惧種の増加とは言えないことに注意する事。

環境省では、両生類・爬虫類のレッドリスト評価対象種として、両生類62種、爬虫類98種を選定しているが、これには下記の要件がある。

分類上亜種に細分される場合は原則として亜種を評価の対象とする。
純海産種は対象から除く。
外来生物及び国内他地域から導入された種は対象から除く。

リストおよびカテゴリーの変遷

両生類

両生類の絶滅危惧（絶滅のおそれのある種）の数は1991年版では6種、1997年版では14種、2006年版では21種となり徐々に増加している（2012年版では23種に増加しているが、既にリストアップされた絶滅危両生類の評価対象種数は62種であるので、2006年版において34％が絶滅危惧となる。また、ランクが上昇した種の多くは南西諸島に生息する種であること、かつ絶滅危惧21種のうち、8種が南西諸島に生息するカエル類であることから、南西諸島は、両生類の絶滅のおそれの高い地域であると言える。有尾目も2006年版で新しく加えられた・ランクが上昇した種が多く、国内に生息するサンショウウオ科・オオサンショウウオ科19種のうち11種に絶滅のおそれがある。絶滅の要因としては、生息環境の悪化や小規模な開発、外来生物による捕食、ペット用の密猟等があげられる。

有尾目（サンショウウオ目）

無尾目（カエル目）

総計

※計数は、発表された当時の各レッドリストの掲載種の数であり、表内のカテゴリーの数と計数が一致しないことがある。これは、レッドリストの見直しに伴い評価単位である分類群（種や亜種、地域個体群等）を変更することがあり、本表ではそれらの変遷も追えるように作成されているためである。これらについては備考を参照のこと。

爬虫類

爬虫類の絶滅危惧（絶滅のおそれのある種）の数は1991年版では3種、1997年版では18種、2006年版では31種となり、徐々に増加している。爬虫類の評価対象種は98種であるので、2006年版において31％が絶滅危惧となる。また、ランクが上昇した種の多くは南西諸島に生息する種であること、かつ絶滅危惧種31種のうち、30種が南西諸島に生息する種であることから、南西諸島の爬虫類が危機的状況にあると言える。絶滅の要因としては、生息環境の悪化やジャワマングース、ニホンイタチ、インドクジャクなど外来生物による捕食等、ペット用の密猟等があげられる。

1991年版から1997年版への掲載種の増加には、種クロイワトカゲモドキを亜種レベルに評価単位を変更した事も一因である。

カメ目

有鱗目

総計

脚注

参考文献

環境庁自然環境局野生生物課編『日本の絶滅のおそれのある野生生物脊椎動物編』財団法人自然環境研究センター、1991年、ISBN 978-4-915959-03-5。
環境庁自然環境局野生生物課編『改訂･日本の絶滅のおそれのある野生生物3 爬虫類･両生類』財団法人自然環境研究センター、2000年、ISBN 4-915959-70-8。
環境省生物多様性センター『絶滅危惧種情報』生物多様性情報システム。
環境省報道発表資料『両生類・爬虫類のレッドリストの見直しについて』、1997年8月7日。
環境省報道発表資料『鳥類、爬虫類、両生類及びその他無脊椎動物のレッドリストの見直しについて』、2006年12月22日。
環境省報道発表資料『第4次レッドリストの公表について（お知らせ）』、2012年8月28日。