近鉄グループホールディングス株式会社(きんてつグループホールディングス、英: Kintetsu Group Holdings Co.,Ltd.)は、大手私鉄の近畿日本鉄道(近鉄)、近鉄百貨店、近鉄エクスプレス、KNT-CTホールディングス(近畿日本ツーリスト・クラブツーリズム)などを中核とする近鉄グループの持株会社である。
2015年4月1日付けで(旧)近畿日本鉄道を近鉄グループホールディングスに社名変更した上で、鉄軌道事業を(新)近畿日本鉄道(2014年4月20日に近畿日本鉄道分割準備として設立、2015年4月1日付けで社名変更)に、不動産事業を近鉄不動産に、ホテル・旅館事業を近鉄ホテルシステムズ(同日付で近鉄・都ホテルズに社名変更)、流通事業を近鉄リテーリングにそれぞれ吸収分割し、純粋持株会社に移行した。
2023年(令和5年)3月期の連結決算は、2022年(令和4年)の近鉄エクスプレスの連結子会社化により売上高(1兆5,610億円)及び純利益(887億円)で、西日本旅客鉄道(JR西日本)を抜き、関西大手鉄道5社(当社、JR西日本、阪急阪神ホールディングス、京阪ホールディングス、南海電気鉄道)で首位になった。
近鉄グループ(きんてつグループ)は、持株会社である近鉄グループホールディングスを中核に、鉄道事業子会社の近畿日本鉄道(近鉄)を事業の中心とした日本の企業グループである。それぞれの業界において大手といえる企業も多いが、近年は各社とも経営再建中の企業もあり、事業の沿線回帰や、関連の強い事業への絞り込みが進んでおり、またそれに関連して近鉄グループの改革も進んでいるため、グループから離脱した企業、資本関係を薄める企業も増えている。2018年3月末現在のグループ会社数は147社である。
★印の企業は三重交通グループホールディングスの傘下であるため、三交グループにも属している(三交グループ自体も近鉄グループの一員である)。
近畿、東海、北陸、中国地方と西日本の広範囲に事業拠点を有している。2014年4月現在、2つの持株会社傘下にまとめられている。
以下に、かつて(過去)のグループ会社、過去に資本関係があった企業、および事業を列挙する。
2021年2月、近鉄グループホールディングスの採用担当者が就職活動中の女子学生に肉体関係を迫るなど不適切な行為を働いていた疑いがあることが、「週刊文春」の取材で発覚し問題となった。近鉄は採用担当者に厳重な処分を行うとしている。
関西・中京地区は上記各局に加えて関西テレビ放送(カンテレ。阪急阪神東宝グループ)・東海テレビ放送・サンテレビジョン・京都放送(KBS京都)・岐阜放送(ぎふチャン)でもスポットCMを放送している。
関東地区はTBSテレビとテレビ朝日にて伊勢志摩や奈良大和路への観光PRのスポットCMを放送。
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